東映、データ分析システムを全面リプレースへ 各部門でのデータ活用を推進

東映は、データ分析環境をリプレースし、新システムを全社展開する。データを各部門で活用したいという要望に応え、業務の効率化を図る。

[ITmedia]

　東映は、データ分析環境をリプレースし、新システムを全社展開すると決めた。システムを導入したウイングアーク テクノロジーズが12月19日発表した。

　東映は1990年代後半に、メインフレーム、オフコン環境からクライアント／サーバ型にリプレイスを検討。配給システム、ビデオ販売管理システム、会計システムに欧米のBIツールを導入、ビデオの売上傾向を分析してきたが、データ抽出に時間が掛かったり、高額なライセンス料によって全社展開できないでいた。

　そこで、データ処理速度に優れ、クライアントフリーのライセンス体系を持つウイングアーク テクノロジーズの「Dr.Sum」の採用を決定。2002年に京都撮影所から導入を始め、教育映像販売管理や、興行収入管理、配給収入管理、商品販売管理などへ拡大させてきた。

　2008年6月に新たに構築する、映像資産管理システムでも同じ分析環境を導入する予定だ。

　情報開発室室長の木村直道氏は「作業が便利になり、業務の効率化が実現された。これまで一晩かかっていたデータ抽出が今では5分、一瞬で手に入る。帳票開発の面でも大幅なコスト削減になった」と話している。