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» 2008年11月13日 08時56分 UPDATE

100台のサーバを12台に:慶應義塾、3万3000人が使う学内インフラをVMwareで構築 運用管理は3人で

慶應義塾は3万3000人が利用する学内インフラをVMware Infrastructure 3で構築。100台のサーバを12台に減らし、運用管理の効率化を果たした。設置面積や消費電力の削減にも寄与している。

[ITmedia]

 慶應義塾は、アプリケーションの利用環境の維持およびサーバの統合を目的に、仮想化ソリューション「VMware Infrastructure 3」を採用し、教職員や大学の生徒など約3万3000人のユーザーが利用する事務系・学生向けのインフラを仮想化技術で構築した。ソリューションを提供したヴイエムウェアが11月12日に発表した。

 慶應義塾では、新規業務の増加に伴うシステムの拡張とともにサーバの台数が増加、サーバを設置するスペースの占有率が増えていた。それに伴い、人的な運用負担、既存設備の維持、電力に掛かるコストが膨らんでいた。稼働しているアプリケーションの維持、新たなハードウェア/ソフトウェアの調達における費用も負担となっていた。

 こうした背景を基に、慶應義塾では2007年12月からVMware Infrastructure 3を基盤とした学内のIT環境向けの検証を開始。2008年3月に導入を決定し、そこから2カ月あまりで本番稼働を開始させた。

 VMware Infrastructure 3の採用により、100台のサーバを12台に減らし、1本のラック内に統合した。サーバの設置面積を3分の1に減らし、消費電力も約25キロワット節約できた。現在3万3000ユーザーが利用するシステムを3人で運用管理するなど、人的負担も軽減。慶應義塾では3年間でIT管理要員の人件費を約50%減らせるとみている。

 従来、新たにサーバを調達してアプリケーションを展開するまでに2週間程度を要していたが、仮想化インフラの導入により、1〜2日で実現できるようになった。新規ITサービスの展開までの時間を約70%削減できるという。

 慶應義塾ITC本部課長の金子康樹氏は「学期ごとに変わるプログラムやサービスをユーザーに提供する必要があるなど、教育機関におけるITインフラは柔軟性が必要。VMwareの仮想インフラを導入することで、物理サーバの削減、設置スペースや電源、空調の省エネ化、さらには運用の効率化もできた」と発表文内でコメントしている。

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