「有効性」を重視する企業が経営で沈まない理由：Gartner Column（1/4 ページ）

景気後退期で困難な局面が訪れる中、企業は「効率性」ではなく「有効性」を高めないとこの難局を乗り切れません。では有効性と経営はどう関連するのでしょうか。CIOへのインタビュー調査から読み解きましょう。

[小西一有（ガートナー ジャパン），ITmedia]

　読者のみなさまで「有効性」という言葉の意味を説明できる方はいらっしゃいますでしょうか。「ISO27001:情報セキュリティマネジメントシステム」の認証を受けている企業の方なら「エンタープライズ・エフェクティブネス（企業レベルの有効性）の検証」で悩んだこともあるはずです。日本では使われない経営用語ですから、正確に定義をしておきましょう。エンタープライズ・エフェクティブネスとは「戦略や計画に基づく目標を達成する能力を持つこと」です。

　前回のコラムで、「経営者が自信を失っている」と書きました。なぜ自信を失っているかといえば、自身が経営する企業が目標通りの成果を達成できていないからです。目標未達の原因や課題の本質を可視化できていない時などはなおさらそう感じるでしょう。

　自信を持てなくなった経営者は、先行きが不透明な経済環境の中で、どう経営の舵取りをすればいいでしょうか。多くの経営者は「効率性を高めよ」と命令します。極端な場合は「一切の支出を許さない」と断言してしまいます。特に日本の経営者は、目標達成が難しいとなると、突然「欲しがりません、勝つまでは」戦略を取ってしまいがちです。

　節約や節減が悪いとはいいません。むしろ、きちんと節約、節減してほしいと願っています。しかし、どんなに節約を徹底しても、それだけでは企業の成長はかなわないのです。日本の経営者は「成長」に対する定義があやふやなこともあるためか、伝統的に節約や節減が得意になっている節があります。

エンタープライズ・エフェクティブネス

　「困難な局面に対して、エンタープライズ・エフェクティブネスを高めることで立ち向かってほしい」

　「Gartner Executive Programs」において、景気後退期にある2009年に世界中のCIO（最高情報責任者）に向かって、わたしはこう言いました。

　「Gartner CIO アンケート調査」では、過去8年にわたりエンタープライズ・エフェクティブネスについての調査を継続してきました。2009年の調査では「昨年対比でIT予算を減少させなければならない」という調査結果が初めて出ました。これは過去8年間で初めての結果です。またGartnerとMIT Sloan School Center for Information Systems Research（MIT）の共同研究の結果、景気変動と企業の財務状況、そしてエンタープライズ・エフェクティブネスの間にある関係性を見いだすことができました。

　GartnerとMITが2009年における企業のエンタープライズ・エフェクティブネスを分析したところ、このレベルが高い企業は、調査を実施した過去8年間のうち6回で、競合他社よりも財務実績が上回るという結果が得られました。また2007年の財務実績から、エンタープライズ・エフェクティブネスの高い企業を調べたところ、次の特徴が出てきました。

• 資産利益率（ROA）――企業全体の平均を90％上回る
• 自己資本利益率（ROE）――企業全体の平均を40％上回る
• 投下資本利益率（ROI）――企業平均ではマイナスだったが、エンタープライズ・エフェクティブネスの高い企業は+10.6％だった

　財務実績の面を見ただけでも、エンタープライズ・エフェクティブネスに興味を持っていただけたのではないでしょうか。