【第3回】競争優位の源泉としての人材力をいかに高めるか：変革期をリードするIT経営者（1/3 ページ）

ビジネスモデル変革の鍵を握るのが人材であることは確かだが、その育成方法がはっきりしていないという企業が多い。

[加藤陽一（日本IBM），ITmedia]

変革期に求められる人材像

　多くの企業がビジネスモデルの変革に取り組んでいる昨今の状況において、目指すビジネスモデルを実現し、競争優位を担保する源泉は、企業が持つ人材にあることは論を待ちません。しかし、これからのビジネス環境において新たに求められる人材像やその育成については、明確になっていない企業が多いのが実情です。

　特に現場、現物、現実を大事にしてきた日本企業では、現場のリーダーが目指すべき人材像であり、身近な「お手本」の側で現場の実務経験を積むことにより、技術が伝承され、人材が育成されるということが主になっていると思います。

　しかし、これからの変革期においては、必ずしもお手本となるビジネスモデルがない中で、創造性を発揮し、ビジネスに貢献する人材が必要となるのも事実です。

　これは情報システム部門にも当てはまり、情報システムへの期待が省力化や効率化から、ビジネスプロセスの刷新やビジネスモデル創出へと拡大する中、CIOの多くが、今後、情報システム部門は大きな変革が必要と考えており、既に、ビジネス変革に貢献する新たな人材像を定義し、その育成に取り組んでいる先進企業もあります。

　今回は幾つかの企業での取り組み事例をもとに、人材像と育成方法や仕組みについて整理します。

企業内情報システム部門の現状と課題

　IT戦略やIT構造改革のコンサルティング業務を通じてさまざまな企業のCIOおよび情報システム部門長の方々と会話すると、自社の情報システム人材の現状課題として幾つかの共通点が浮かび上がります。

　情報システム部門の業務というと、一般的には情報システムの企画、開発、運用、保守であり、情報システム要員はITの専門家として企業の情報化に貢献してきました。しかし、技術のオープン化、多様化と同時にコモディティー化が進み、情報システムの適用範囲も増大の一途をたどった結果、自社要員だけではまかない切れず、情報システム子会社やITサービスベンダーに大きく依存するようになりました。

　その結果、自社の情報システム要員の業務は、IT予算管理、ユーザー部門からの要求の取りまとめとベンダーへの発注、IT調達管理など、管理業務が中心となってしまいました。ユーザー部門への業務改善やプロセス最適化の提案など、ビジネスに付加価値を生む活動ができないことに危機感を持つCIOや情報システム責任者の方々の声を多く聞きます。このような現状と今後目指すべき姿を図1に整理しました。

図1.IT部門の変革の方向性と人材像