連載
» 2014年07月16日 08時00分 UPDATE

Gartner Column:「デジタルという名の竜を飼いならせ!」──CIOアジェンダ 2014 (1/3)

デジタル・テクノロジは、既存の勢力をくつがえすほどの巨大な力を持っている。うまく扱えば強力な味方になるが、敵に回すと面倒な相手である。

[小西一有(ガートナー ジャパン),ITmedia]

Gartner Columnの記事一覧

 CIOの仕事は、この10年間で目まぐるしく変化してきたと誰もが言う。経済状況の変化やテクノロジの変化は言うに及ばす、最も大きな変化の要因がマネジメントからのプレッシャーかもしれない。CIO率いるIT部門への期待が確実に変化していることを、読者の皆さまも肌身で感じているだろうか。そして、その変化に対応すべく、あなた自身や職務内容に変化が現れているだろうか。

CIOサーベイ2014について

 ガートナーCIOサーベイは、過去十数年にわたって世界中のCIOを対象に実施してきた調査で、歴史、規模、内容の全てにわたり最大級の調査である。今回の調査では、2339人のCIOに回答してもらった。そのうち、日本からの回答は84人だった。アンケート調査では、統計情報などに関するごく少数の一般的な質問もあるが、大半の質問は、ガートナーのアナリストによる仮説を検証するものとなっている。

 今回検証した仮説は以下の4つだ。第1にソーシングにおけるイノベーションについて、第2にパブリック・クラウド・ソリューションの配備について、第3にデジタル化と「チーフ・デジタル・オフィサー(CDO)」のロールについて、そして第4に「従来(リニア: 線形)型」と「ノンリニア(非線形)」という2種類のITを運営する「2つの流儀」という概念についてである。

IT部門の予算について

 CIOサーベイにおいて、最初に気になる点は、IT部門の予算についてだろう。まずは、このIT部門の予算について傾向を説明したい。図1は、グローバル全体の結果であるが、2339人の全回当者のうち45%は増加したと回答し、増減無しとした回答者が38%で、減少したと回答したのが、17%であることを示している。また、平均増減率(加重平均)では0.2%程度増加したことを示している。つまり、増えたと回答したところは、大きな金額ではないが増加しており、減少したところは、大きな金額で減っていると言える。

 しかし、最も興味深い結果は、図の右サイドにある円グラフだ。IT支出がIT部門外で起こっていることが明らかになったのだ。CIOサーベイに回答したCIOによれば、IT支出の約4分の1はIT部門およびIT部門予算外で発生している。言うまでもなく、これは、あくまでもCIOが把握している数字で、IT部門外の支出額は、CIOが把握できていない部分があるのが自然と考えるならば、これより大幅に増える可能性が高い。これを国内のCIO 84人の結果で見るならば、IT部門の予算について35%が増加したと回答し、45%が増減無し、19%が減少したと回答した。IT部門外で発生しているIT支出の割合は、31%となっており、グローバルよりもこの比率が高いことが特徴である。

140716gartner1.jpg 図1:IT部門予算の増減率

IT部門外で発生するIT予算

 今回のアンケートでは、どの部署から発生しているのかを聞いているのだが、全てが、ビジネス部門管轄か、マーケティング部門管轄という回答になった。つまりは、経理や調達などの部門は、IT部門外でのIT予算を持たない。しかし、営業、マーケティング、製品・サービス開発などのフロント・オフィス部門において独自予算を持っているということになる。

 フロント・オフィス部門が、なぜ、自身で予算を持ってIT投資するのだろうか。答えは単純であろう、「既存のIT部門は、フロント・オフィス部門から見てアテにならない」からである。こう書くと、「フロント・オフィスの連中が勝手にやっているだけで、IT部門は迷惑しているのだ」という声が聞こえるようであるが、果たして、企業のトップは、そんな風に言うだろうか。「既存のIT部門がフロント・オフィスに耳を傾けて支援してやってくれれば良いのだが」と嘆きの声も、私には聞こえてくるのだが、気のせいだろうか。

       1|2|3 次のページへ

Copyright© 2016 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ITmedia エグゼクティブのご案内

「ITmedia エグゼクティブは、上場企業および上場相当企業の課長職以上を対象とした無料の会員制サービスを中心に、経営者やリーダー層向けにさまざまな情報を発信しています。
入会いただくとメールマガジンの購読、経営に役立つ旬なテーマで開催しているセミナー、勉強会にも参加いただけます。
ぜひこの機会にお申し込みください。
入会希望の方は必要事項を記入の上申請ください。審査の上登録させていただきます。
【入会条件】上場企業および上場相当企業の課長職以上

Loading

ピックアップコンテンツ

- PR -
世界基準と日本品質を極める Clients First with Innovation & Japan Quality

アドバイザリーボード

早稲田大学商学学術院教授

根来龍之

早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授

小尾敏夫

株式会社CEAFOM 代表取締役社長

郡山史郎

株式会社プロシード 代表取締役

西野弘

明治学院大学 経済学部准教授

森田正隆