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» 2018年06月28日 12時14分 公開

W杯16強の経済効果は215億円 自宅観戦でビール、4Kテレビ好調

サッカーのワールドカップロシア大会で日本代表が活躍し、国内商戦が盛り上がっている。

[SankeiBiz]
ミズノの直営店ではセネガル戦で得点した本田圭佑選手が使用するスパイクへの問い合わせが増えている=東京都千代田区

 サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会で日本代表が活躍し、国内商戦が盛り上がっている。連日深夜の自宅観戦でビールや総菜の売り上げが伸びており、大型テレビの販売も好調だ。1次リーグを突破すれば215億円の経済効果があるとも試算される。

 「代表の快進撃でサッカーを再開することにした」

 東京・神田小川町にあるスポーツ用品大手ミズノの直営店では、スパイクを探しに来た男性が「本田圭佑モデル」に見入っていた。ミズノでは本田選手に加え吉田麻也、岡崎慎司両選手のスパイクを製造しており、W杯開幕後は在庫状況の問い合わせが相次ぐ。

 選手の活躍を一目見ようと旅行大手エイチ・アイ・エスが企画したW杯応援ツアーの参加者は前回ブラジル大会と比べ4割増えた。

 一方、国内の“主戦場”は自宅観戦だ。日本代表公式パートナーのキリンビールは、この1週間の販売量が前年同期比で1割超増加した。コンビニ各社はポーランド戦に向け総菜の販売を強化。日本ピザハットは一部店舗で28日の営業時間を23時55分まで1〜3時間程度延長する。

 家電量販大手のビックカメラでは5月以降、大画面テレビの売れ行きが前年同期比3割増加した。高精細映像の「4K」が人気だ。

 日本が決勝トーナメントに進めば経済効果はさらに高まる。第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミストは16強入りした2010年南アフリカ大会と同様にサッカー関連市場の拡大で141億円、飲食料品の販売増など波及効果で74億円が見込めると指摘する。

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