トヨタ自動車と出光興産は12日、東京都内で記者会見し、両社が電気自動車(EV)用の次世代電池である「全固体電池」の量産化に向けた協業で合意したことを発表した。トヨタは令和9〜10年に全固体電池を実用化する方針を示しており、佐藤恒治社長は「立ち上がりの供給量は多くないだろうが、世の中に出していくことが大切なこと。その後、量的拡大を検討していく」と述べた。
今回の協業は、高容量・高出力を発揮しやすいとされている硫化物系の固体電解質が対象。硫化物系の固体電解質は石油製品の製造過程で発生する硫黄成分を原料とし、出光は硫黄成分の有用性をいち早く見いだし、長年にわたって研究を続けてきたという。
出光の木藤俊一社長は硫化物系の固体電解質に関し「最有力素材であると確信している」と説明。一方、佐藤氏は全固体電池の課題を「耐久性」と指摘し「両社の材料技術を融合させることで、割れにくく高い性能を発揮する材料を開発することができた」と語った。
佐藤氏は「車の未来を変えていくカギを握るのが自動車産業とエネルギー産業の連携。全固体電池を量産化し、日本初のイノベーションを実現する」と強調した。
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