PMOのポテンシャルを最大化する〜いかにして変革プログラムを成功に導くか〜：視点（1/2 ページ）

数多くのPMO支援経験から得た5つのTo-Do'sとは？

[田村誠一，ITmedia]

PMOの成功確率は16％

　大胆な企業変革に乗り出す時、多くの企業では、PMO（Project Management Office）が組織される。ここでいう企業変革は必ずしも再生局面に限らない。ドイツ語圏15業種288社を対象としたローランド・ベルガーの調査によれば、戦略危機、収益危機、財務危機といった戦時に組成されたPMOは全体の43％、むしろ平時組成型が過半を占める。PMOは、企業変革を成功に導く不可欠な組織として、企業活動に定着している。

　PMOの役割は、変革プログラムを先導し、実行段階に頻発する障害を排除すること。しかし、PMOが期待通りの価値を発揮するケースは極めて少ない。先の調査によれば、当初計画を達成できたPMOはわずか3％、計画達成度75％を「成功」と見なしても、その割合は16％にとどまる。変革に「想定外」は付きモノとはいえ、実に41％のPMOが計画達成度50％未満に終わっている。

PMOを成功に導く主要因

　先の調査から、PMOの計画達成度と相関の強い要因を抽出しよう。（図A参照）第一に「経営陣のコミットメント」。優先度の低い企業の計画達成度が33％強にとどまる一方、高い企業の達成度は67％超。スピアマンの順位相関係数（ρ）は0.99に達する。しかし現実には、経営陣自らリーダーシップを取らず、管理部門や機能部門長にPMOを丸投げするケースが往々にして見られる。

図A：PMOを成功に導く主要因

　次に「ITツールの活用」。プロジェクト管理にITを積極活用する企業の計画達成度60％に対し、消極的な企業の達成度は38％（ρ=0.96）。ITの効用は明白だ。それでも、PMO組成段階で最適な ITツール選定に注力するケースは少ない。結果、プロジェクトは時代遅れの自社製管理ツールに翻弄（ほんろう）される。

　「支援期間の長さ」も大切だ。通常、PMOはおよそ5カ月の組成期間の後、20カ月超にわたって変革プログラムの支援にあたるが、支援期間1〜3年のPMOの計画達成度が71％に達する一方、1年未満のPMOの達成度は52％（ρ=0.84）。より具体的には、最低でも1.5年以上継続することの重要性を示している。PMO組成段階のモチベーションをいかにして実行段階以降も維持できるか、が計画達成度を左右する。

　「外部の活用」も興味深い。相関は決して高くないが（ρ=0.52）、よく見ると、100％外部依存することの危険性と同時に、50％〜75％の外部人材をPMOに導入することの有効性を示している。「他力に頼るな」は半分正しいが、半分誤りだ。

経営環境に応じた成功要因の違い

　企業変革の目的は多岐にわたる。事業モデル革新、組織文化変革、収益力強化、全社リストラクチャリング。変革の背景もさまざま。一つとして同じモノはない。直面する課題の複雑性や緊急度に合致したPMOが必要だ。全体の57％を占める平時組成型PMOと、43％を占める戦時組成型PMOでは、重視すべき要因も違って然るべきだろう。