マツダ、「マルチ電池」対応の次世代EVを2027年投入 商品拡充と投資抑制を両立へ

[産経新聞]

　マツダは18日、脱炭素に向けた新たな商品戦略を発表した。形状や素材特性が異なるさまざまな車載電池の搭載が可能な「マルチ電池対応」の次世代電気自動車（EV）と、世界最高水準の環境性能を実現する新開発エンジン搭載の独自ハイブリッド車（HV）を2027年に投入する。

脱炭素に向けた電動化の商品戦略などを説明するマツダの毛籠勝弘社長＝18日、東京都中央区

　次世代EVと独自HVは企画開発と生産、部品取引先などが一体で商品化に取り組み、同時に複数車種での技術特性の共通化や既存生産設備の活用などで投資負担を抑制する、ものづくりの新手法を適用する。

　これらにより、商品力を高める一方で、物価上昇の影響で2兆円規模に膨らむ見通しだった30年までの電動化投資を当初予定の1兆5千億円に抑える。このうち7500億円が想定された電池投資は、協業などを通じて半減を見込む。

　同日記者会見した毛籠勝弘社長は「低投資で高い資産効率を目指す。規模にとらわれない独自の価値を提供する」と述べた。

　次世代EVは、基本ソフト（OS）の汎用機能や先進運転支援システムはトヨタ自動車などと共通化し、開発負担を軽減する。

　ただ、高性能電池と低コスト電池など特性や形状の違う車載電池に対応できる独自の車台と制御技術を開発、生産規模が小さくても車載電池の技術革新に合わせて柔軟な商品展開ができるようにした。このEVの車台を活用し、独自のプラグインハイブリッド（PHV）の商品化も検討する。

　また、EVの普及過程ではHVへの需要が底堅いとみて、究極の燃焼性能と走行性能の両立を目指して開発中の新エンジン「スカイアクティブZ」と、独自のハイブリッドシステムを組み合わせて27年中に主力車種「CX−5」の次期モデルに導入する方針だ。