ソニーG連結決算、エンタメ好調で営業利益1.4兆円と過去最高 TSMCとの連携も発表

[産経新聞]

　ソニーグループが8日発表した2026年3月期連結決算は、売上高と本業のもうけを示す営業利益が過去最高を更新した。純利益はホンダと共同出資した会社の電気自動車（EV）の開発中止に伴う追加損失の計上が響いて減益だった。27年3月期は中東情勢緊迫化に伴う景気への影響を考慮しつつ、国内外で好調なゲームや音楽、アニメなどのエンターテインメントや半導体事業をさらに強化し、過去最高益の更新を狙う。

半導体に「共同で取り組む」

　半導体事業の強化の一環で同日、半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）と次世代イメージセンサーの開発、製造に関する戦略的提携に向け基本合意書を結んだと発表した。合弁会社や生産ラインの新設を検討する。

　十時裕樹社長は同日のオンライン決算説明会で、生成AI（人工知能）などの普及に伴う将来の半導体の需要増に「共同で取り組みたい」などと説明した。

　27年3月期はエンタメ事業で、国内外で好調な音楽配信サービスからの収入増や自社制作のゲームソフトウエアの増加などを見込む一方、映画では大ヒット作『劇場版　「鬼滅の刃」　無限城編　第一章　猗窩座（あかざ）再来』の反動減も織り込んだ。十時氏はエンタメ事業を「重要な成長領域。ポジションをさらに強化する」と強調。知的財産（IP）への投資強化などに意欲を示した。

バンダイナムコHDへ出資も

　ソニーグループは26年3月期にテレビ事業を切り離し、中国・TCL主導の合弁会社への移管やブルーレイディスク（BD）レコーダーの出荷の順次終了などを発表。一方で、バンダイナムコホールディングス（HD）との業務提携契約の締結と同社への出資も決めるなど、急速にエンタメシフトを強めている。かつての花形だったエレクトロニクス事業から脱却し、エンタメと関連事業に集中して、さらなる成長を目指す方針を一層鮮明にしている。

　ソニーグループの26年3月期（金融事業除く）の売上高は前年度比3.7％増の12兆4796億円、営業利益は13.4％増の1兆4475億円、純利益は3.4％減の1兆308億円だった。EVの開発中止に伴い449億円の追加損失を計上した。（永田岳彦）