2010年は「3D元年」になるか：ハリウッドは本気（4/5 ページ）

『アバター』の登場をきっかけに、3D映画への関心が急速に高まっている。放送局、テレビ業界、ゲーム業界、家電業界を巻き込む一大ムーブメントになりつつある3D市場の方向性を考えてみる。

[松永 エリック・匡史，ITmedia]

コラボレーションがなぜ必要なのか

　ハリウッド映画は全世界での展開を視野に入れているので製作費100億円級の作品もありますが、日本では大作でも10億円程度です。邦画のシェアは国内では逆転しており、日本でも3D映画の製作が当然のごとく期待されています。しかし、3D映画の製作には莫大な費用がかかり、撮影期間も倍くらいはかかると言われています。ハリウッドの3D大作で目の肥えた消費者に、低品質の3Dは通用しません。制作費を削って質を落とせば逆効果になりかねません。

　　　　　　　　　　　　　　　　

映画興行における洋画・邦画のシェア

　アバターでは、監督のジェイムス・キャメロンがフュージョンカメラシステムと呼ばれる小型の3Dカメラを自ら開発しました。開発には1000万ドル以上の費用を投じたと言われていますが、これだけの投資ができる監督は、ハリウッドでも一握りです。

　ソニーは、3D戦略として「360度ソリューション」を打ち出しました。これは、放送を対象に製作から流通、最終的には端末とトータルサポートで3Dを推進しようとするものです。映画や音楽コンテンツに対しても同じ戦略を展開します。

　ソニーの戦略は、既存のビジネスモデルでは成しえないビジネスの可能性を秘めています。高額な3D製作にかかわる費用を、例えばビジネスモデルを変えることによって大幅に削減できれば、邦画にも多くの可能性が広がるでしょう。もちろん映画にこだわる必要もありません。日本で圧倒的な強さを誇るアイドル系のライブを劇場に3D配信するという発想もできますし、スポーツ中継も良いかもしれません。いずれにせよ、ビジネスモデルが少し変わり、多様な協調が企業間で行われれば、さまざまなトライアルが可能になり、新しいビジネスの可能性が出てくるのです。