「社畜脱走計画」のために知っておかなければならないこと：ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術（1/2 ページ）
まずは、自分の人生と真剣に向き合ってほしい。「しなきゃいけない」ことではなく「したいこと」を考えてみてはいかがだろうか。
この記事は「経営者JP」の企画協力を受けております。
ビジネス書の著者たちによる連載コーナー「ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術」のバックナンバーへ。
「社畜」であるという意味を「理解」している「社畜」は少ない。僕もその1人だった。元スーパーマーケットのお肉部門のSV（スーパーバイザー）だったので多少なりとも豚や鶏などの家畜の肥育方法を知っている。皆さんご存知の「プロイラー」と呼ばれる鶏は狭いカゴの中で肥え太らされる。立派な「鶏肉」になるために。ブロイラーはいわば最下級戦士。自由はない。ところが、多少グレードアップすると、「放牧」される。適度な運動＝自由が「付加価値＝ブランド鶏」としての価値を生むからだ。
彼らは「肥育」されている自覚はあるだろうか？ 鶏に聞いてみたが、「コケコ」以外の回答は得られなかった。しかし、われわれはどうか？ 「社畜」であるという自覚はあるだろうか？ 僕はあった。会社から与えられた「制限された時間と限定された収入、社内政治というシクミ」世界的に見ると日本ほどがんじがらめの「勤め人」も珍しい。更には、意図的に作り出されたお金に対する慢性的な知識不足。社内で「仕事をしているようにみせるための実需のない仕事」に追われ、無駄にエネルギーを消費する。それが無駄なことだとどこかで気がついているるのにだ。
ここでふと考える。老後になって考える。「あれ？ 意外にたいしたモノ残してないぞ」と。だけど、人生の再スタートに「遅すぎる」は存在しない。皆分かっているが、怖いのと面倒なので「既に遅い」を言い訳にしているだけだ。生きている限り自分の人生について真剣になるタイミングに「遅い」はない。
「会社から与えられている時間、仕事ほどに自分の人生について真剣に考えた事があるだろうか？？」
拙書の中での大きなテーマだ。自分の人生について考えるという事は「自立自律する」ということだ。超楽天的に全ての制限を取り外して「やってみたいこと！ 過ごしてみたい生活を考える！」というところから自分の生活、人生と向き合うのがオススメだ。何も「しなきゃいけない！」ことなんかない。存在するのは全て「したいこと！」だ。
死ぬまでに実現するための見聞を拡げ、知恵、見識を身につければいい。そのためには椅子の上ではダメだ。足を使って動いているときに得られるモノこそ本物だ。だが、勘違いしないでほしい。会社員であることが「負け」で独立しているヤツが「勝ち」ではない。僕がいままで言ったことは「現状認識と将来の目標」を自分の人生というベースに乗せて話しただけだ。
では、会社員でありながら「自分の人生を取り戻す」にはどうすればよいのか？ その答えはいたって単純だ。「仮面社畜」になるのだ。一見すると従順な「社畜」しかし、実態は自分の人生を取り戻すための復讐（ふくしゅう）者。そんな感じだ。
平たく言うと、「会社員」であることをMAX利用するのだ！ 日本の仕組上、会社員というのは社会的地位が皆さんの考えてよりも遥かに高い。誰に対して地位が高いのか？ それは「金融機関」だ。
ここで皆さんに大きなヒントを授けよう。日銀とオリンピックだ。これだけで理解した人はすばらしい。是非一緒に働きたいくらいだ。僕は常に「仲間たりえる闘士」募集中だ。現在の日銀の言っている事を簡単に言うと「円の価値を下げる」ということだ。恐らくはオリンピックまでは。つまり、「お金の供給量を増やす＝銀行からの融資を得やすい」期間が少なくとも2018年までは続く。ではオリンピック終了後はどうなるのか？
開催後の他国を見れば一目瞭然だ。。この「お金の価値を下げる＝銀行融資が緩い」時期が2018年までは続くという方程式から得られる「一つ」の答えは「借金してお金の生む不動産に換える」ともう一つ。「外貨を持つ」ということだ。分かりやすい例えにすると、1億円の借入をして1億円の価値がある1棟マンションに換えておくと、まずインカムで借入返済ができるので問題ない。問題ないように運営すればいいだけだ。
そして、分かりやすく「円の価値が半減」したらどうなるか？ 借金の価値は半減し、 所有不動産の価値が倍増する事になる。外貨でも同じだ。日銀の発行する日本銀行券の担保が「国債」である以上、貯蓄こそが最強と僕らは誘導されてきた。しかし、事実は結果として「富裕層」が極めて少ない国家となった。この「既定路線」から外れて「選択肢のある人生」を取り戻すためには「仮面社畜」として金融機関から不当に高く評価されている会社員という「属性」を生かすことが「社畜脱出計画」の最初の一手となる。巷に溢れかえる「副業のススメ」だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.