トップを不安にするITに関する「イヤな話」：間違いだらけのIT経営（2/2 ページ）

情報化投資に関するマイナス情報といかに立ち向かうか、冷静に判断するか、トップにはそんな資質も必要だ。

[増岡直二郎，ITmedia]

何が何でも効果を出すという気概を

　さて、トップがIT導入効果に疑問を持つということは、善かれ悪しかれ、少なくともITに関心を持っているからである。ITに対する無関心よりは、よほど可能性がある。

　そもそも導入したITが所期の効果を発揮しない、あるいは定着しないということは、トップに「何が何でも効果を出す」、「何が何でも定着させる」という信念がなく、トップ自身が努力をしないからだ。トップが真剣にならないということは、IT導入方針、意識改革、要件定義などIT成功のための条件を整えられないことを意味する。だからと言って、ベンダーや社内関係者などがトップを説得しようとしても、ほとんど無駄だ。なぜなら、トップが疑問を持って動かないという場合は、彼の中でITの必要性に迫られていないからである。それなら、それでよい。何も経営革新、あるいは変化への対応をITにだけ頼ることはない。ITなしで経営革新や変化への対応をなし遂げるという信念があるなら、そういう選択も充分あり得るのだから。特に小・零細企業にとって、1つの重要な選択肢になる。

　しかしITなしで経営革新が不可能と分かった時点で、トップは直ちにIT活用を決心し、ITに対する疑問の解消に自ら動き出さなければならない。自分自身の手で納得しなければならない。導入効果に対する疑問を解消するには、導入例を見聞するのが一番良い。他社の成功例を自ら調べる、あるいは自ら指示をして調べさせる。成功例がなければ失敗例を調べ、原因を究明する。いや、失敗例の方が役に立つかもしれない。とにかく、まず動き出すことである。D社のF社長は、好例である。

　自ら動き出せずに経営革新をあきらめるトップ、ましてや経営革新が最初から頭にないトップは、IT以前の問題、論外である。トップ失格だ。そういう企業は、変化の激しい、グローバルな環境で生きていけない。どうやら、先のB社長は経営革新など念頭になかったようだ。トップは、ITを利用するか否かにかかわらず、経営革新を何が何でもやり遂げるという気概を持たなければならない。そこにIT効果に対する疑問解消の道がある。