【第3回】前線からのインプット：米平和部隊のITスペシャリストたち（2/2 ページ）

米平和部隊の国内ITスタッフの15％、海外ITスタッフの2％は、IT技術に関する知識を持ったボランティア出身だ。技術系の学位を持っている人や、技術系分野で部隊に貢献した元ボランティア、民間のIT部門で働いていた人も少なくない。

[Joan Indiana Rigdon，ITmedia]

塹壕の中のプログラマーたち

　塹壕の中にいるプログラマーたちも、そうした見方に同意する。アプリケーションシステム開発の専門家、ダンカン・ヘイズ氏は、5年ルールの適用が免除された数少ない職員の1人だ。すでに平和部隊に9年在籍している。

　セカンドツアーを終えた後、ヘイズ氏はサードツアーに選ばれた。3回目のツアーが終わると、システムに関する知識を高く評価され、「専門家」のステータスを得た。こうしてヘイズ氏は、その後1年ごとに契約更新ができるようになったのである。

　任期中、ヘイズ氏はアムダール製メインフレームの購入、廃棄、ならびにマイクロソフトの「.NET」の導入に立ち会った。「5年ルールにより、近代化がスムーズに進行した」とヘイズ氏は語る。

　その比較として、友人が働く連邦政府機関の問題を指摘した。「そこには旧型のメインフレームがあり、年老いたメインフレーム・プログラマーの一団が居座っていた。彼らは従来のやり方を変えることができなかった。結局、何もできないまま、お荷物になっていた」（ヘイズ氏）

　「ここでは新しいマネジャーが新しいアイデアを持ち込み、新しいことを提案する」とヘイズ氏。問題は、優れたアイデアを次世代にどう継承していくかだ。「われわれが築き上げたナレッジベースをどのように管理し、蓄積していけばよいか？」と、キャンベル氏は問いかける。

※本稿の内容は2007年2月時点となる。