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2008年初頭にも製品化――電力、スペースの制約を打ち破る「未来型データセンター」（2/2 ページ）

公開 2007年12月20日 09時50分

更新 2008年02月04日 13時25分

著者

松岡功

[ITmedia]

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一大プロジェクトが産官学共同でスタート

　果たして、未来のIT基盤を担うものになるのか、それとも高価な“玩具”に過ぎないのか――実物を見た記者の間でも見方が分かれていたProject Blackboxだが、国内での初披露の直後、その用途として想定を超えた一大計画が一部新聞報道で一面トップに掲載された。

　その後の正式な発表によると、サン、インターネットイニシアティブ（IIJ）、ベリングポイントなど12社・団体が、Project Blackboxを鉱山掘削跡地の地下100メートルに埋め込んで、使用した分だけ利用料を支払うというユーティリティコンピューティングのモデルを展開する「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を発足させた。

　地下に設備を構築することにより、セキュリティを高めるほか、水冷方式の採用などで消費電力を低減する。地下にデータセンターを設置する取り組みは、日本では初めて。本プロジェクトを事業化するための新会社が発足する予定で、第一期工事設備費用として450億円（うちIT環境に200億円）を投じるという。

　サービス開始時期は2010年4月を予定。プロジェクトにはサン、IIJ、ベリングポイントのほか、伊藤忠テクノソリューションズ、SAPジャパン、新日鉄ソリューションズ、ソフトバンクテレコム、日本AMD、富士ゼロックス、NTTコミュニケーションズ、プラネット、中央大学が参加。また、国土交通省、経済産業省、総務省、環境省もアドバイザリーメンバーとして参画している。

　まさに産官学共同でスタートした一大プロジェクト、今後の進展に注目しておきたい。

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松岡功

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