『7つの習慣』の要素を取り込んだリーダー育成プログラムが開始

公開 2009年10月06日 13時16分

[ITmedia]

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　世界的なビジネス書『7つの習慣』などに基づいた研修プログラムを提供するフランクリン・コヴィー・ジャパン（FCJ）と人事コンサルティングのプライスウォーターハウスクーパース（PwC） HRSは10月5日、次世代リーダーの育成を支援するサービスを開始した。プログラムの実行期間は半年から1年で、費用は1000万円から。

新サービスの概要

　新サービスは研修と実践を組み合わせた能力開発プログラム。企業リーダーの後継者育成計画を策定、管理するとともに、適合性の高い候補者の選抜、フォローコーチングやマネジメント力向上研修などの能力開発、人事評価や再配置といった一連のサイクルをサポートする。FCJが以前より提供していたセルフマネジメントやリーダシップに関するプログラムに、PwC HRSのアセスメントによる人材選抜の支援や人事・教育制度の整備といったコンテンツを加えることで包括的なサービスが可能になるという。

　PwC HRSの鳥谷陽一ディレクターは「次世代リーダーを育成するにあたり、今まで多くの企業では短期間の研修、あるいは実践のやりっぱなしで終わっていた。研修だけ、単に経験を積むだけでは能力は伸びない。意識変革や気付きを誘発するトレーニングと具体的な仕事での実践を繰り返すことが不可欠だ」と話す。

　リーダー育成に対する日本企業の課題認識はどうか。日本能率協会が実施した「次代の経営者探求」に関する調査では、経営者の育成強化に向けて計画的な教育などを実施する企業は35.7％、将来の経営を託す人材が充足できている企業は24.8％にとどまった。

　FCJのブライアン・マーティーニ社長は「（縦割り組織など）文化的な背景から、日本企業においては仕事の仕組みの中だけはリーダーが育ちにくい」と強調した。

「次代の経営者探求」に関する調査（出典：日本能率協会）

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