変革の停滞を打ち破る!社内を円滑に動かす「組織摩擦」の公式

あなたの組織はどの体質か――同じ停滞でも押す場所が変わる4つの型(1/2 ページ)

 組織摩擦係数は、組織がどれだけ動きにくいかを1つの数字で示します。ただ、同じ数字の組織が同じ理由で止まっているとは限りません。分母の危機感と変革意志の組み合わせを見ると、組織の「体質」は4つに分かれ、体質が違えば次に打つ手もまったく変わってきます。今回は、4つの体質と体質別の次の一手、「数字は良いのに進まない」組織に潜む落とし穴、そして自社で試せる12分のセルフ診断をお話しします。

 前回は組織摩擦係数の式として、分子に縦割りとレガシー、分母に危機感と変革意志を置き、重さを推進力で割る考え方をお見せしました。1.0未満が加速帯、1.0から2.0の手前までが停滞帯、2.0以上が膠着帯、という読み方でした。

 診断の数字を手にした方が次に知りたくなるのは、「うちは1.5だった、では何から手を付ければいいのか」ということでしょう。先に答えを言ってしまうと、F_orgの値だけではその答えは出ません。同じ1.5でも、危機感はあるのに旗振り役がいない組織と、旗振り役は熱いのに周りが冷めている組織とでは、打つ手が正反対だからです。同じ重さの荷物でも、押す人が前に何人も並んでいるのか、1人で押しているのかで、次に押す場所は変わります。

同じ箱、4つの体質――孤立無援・変革の臨界点・安穏・外圧依存

分母を2つの軸に分ける

 体質を見るときは、分母の2つを別々に取り出します。横軸に危機感(C)、縦軸に変革意志(L')を取り、それぞれが高いか低いかで4つのマスに分けてみましょう。当方の診断では、1から5の尺度で3以上を「高い」としました(変革意志は、前回の矛盾の規則で減点された後の値で判定します)。

 分子の縦割りとレガシーをここで使わないのは、それが組織の重さ、つまり床の状態で、すぐには変わらないからです。分母の押す力は、打ち手しだいで比較的早く変えられます。どこを押せば動くのかを知るには、押す側の状態を見るのが近道です。

危機感×変革意志の2軸で分かれる4つの体質

変革の臨界点――押す準備が整っている組織

 荷物の前に押す人が何人も並んでいるのが、危機感も変革意志も高いこの体質です。「このままではまずい」という認識が経営から現場まで共有され、誰が旗を振るのかも決まっています。

 この体質に要るのは、説得ではありません。最初に押す場所を決めることです。対象を広げすぎず、効果の大きい領域を1つ選んで小さく始め、早く成果を見せるのが定石でしょう。検討会議を重ねるうちに、押す人の手は1人ずつ離れていきます。その前に、荷物を1ミリでも動かしてしまいたいところです。

外圧依存・消去法型――危機感はあるが、押す人がいない組織

 この型を動かしているのは、取引先からの要請や監査での指摘、同業他社の被害といった外からの圧力です。危機感は高いので「やらなければ」という空気はあるものの、それを自分事として引き受ける人がいません。

 外圧が続いているあいだは動くので、問題は外圧の範囲で止まることです。経済産業省は2026年3月に「サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度」の構築方針を公表し、対策のレベルを示す★3・★4の段階について2026年度末ごろの制度開始を目指すとしました。私見ですが、要請に応えるための対策は、要請の範囲で止まりがちです。委託元が求める★(段階)に届いた時点で、荷物を押す手も止まります。

 この体質の次の一手は、社内にチャンピオンを見つけることです。この変革が成功したとき誰の仕事が一番楽になり、失敗したとき誰が一番困るのかを特定して、外から言われたからではなく、自分たちのためにやる話に変えていきます。

孤立無援・理想家型――旗振り役だけが熱い組織

 変革意志は高いのに危機感が低い。それがこの型です。推進役の熱量は本物でも、経営層は同業他社の事故をまだ他人事として眺め、現場は「今のままで困っていない」と感じています。

 架空の組織で計算してみます。縦割り2.5、レガシー3.0、危機感2.2、変革意志4.0なら、F_orgは(2.5×3.0)÷(2.2×4.0)で約0.85。数字の上では加速帯です。変革意志の値が高いと分母が大きくなるので、数字だけ見ると良く見えてしまうんです。

 ところが、この推進役が異動して変革意志が2.8に下がると、F_orgは(2.5×3.0)÷(2.2×2.8)で約1.22になり、停滞帯に落ちます。押していたのは実は1人で、その人が手を離したとたんに荷物が止まる。第1回で「属人型」と呼んだ停滞の、数字の上での姿です。

 次の一手は、危機感を組織全体に広げることです。第1回で紹介した調査では、経営層が会議体で求める情報として定量的なリスク評価を挙げた企業が半数を超える一方、それが実際に会議で議論されていた企業は2割に届きませんでした。同業他社の事例と、自社で同じことが起きたときの想定被害額を、次の役員会に数字で持ち込むのが第一歩です。Kotterの変革8段階(邦訳『企業変革力』の段階名)でいえば、最初の「危機意識を高める」段階にあたります。1人で押していた荷物に、押す手を増やしていく作業です。

安穏・思考停止型――誰も押していない組織

 「うちは狙われるほどの会社ではない」「今まで何も起きていない」という声が出る組織では、危機感も変革意志も低いまま正常性バイアスが働いて、荷物の前に誰も立っていません。第1回で紹介したIPAの中小企業調査でも、インシデントが発生した、または発生した可能性が高いと答えた企業の大半が、その後も対策を強化していませんでした。

 この型に、いきなり大きな計画を持ち込んでも動きません。まずは「自社に起きたら」を具体的に想像してもらうところからです。同業他社の事故が自社の業務の何を何日止めるのかを、経営層が自分の言葉で語れるようになったとき、ようやく荷物の前に人が立ちます。

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変革の停滞を打ち破る!社内を円滑に動かす「組織摩擦」の公式

技術を伴う変革や移行が予算や技術の問題ではなく、「組織の摩擦」によって停滞している企業は少なくありません。本連載では、250社以上の実装を支援してきた筆者が、この目に見えない停滞要因を「組織摩擦係数」として可視化し、変革を阻む壁を打ち破るための具体的なアプローチを全5回にわたって解説します。

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