連載
» 2008年09月19日 08時45分 UPDATE

間違いだらけのIT経営:「わが社はシステム導入に成功した」――建前だけでマスコミを釣るシステム担当者たち (1/2)

新しい情報システムを採用するときに、多くの企業は他社の導入成功事例を気にする。担当者同士の情報交換も有効だが、ほとんどの場合、マスコミ報道が情報源になる。影響力が強い一方で、危険な面も含んでいる。

[増岡直二郎(nao IT研究所),ITmedia]

「間違いだらけのIT経営」バックナンバーはこちらから。


 IT導入にいかにかかわるべきかを、長い間さまざまな角度から検討してきた。トップに始まり、CIO(最高情報責任者)、経営陣、情報システム部門、ユーザーである業務部門、直接のユーザーを取り巻く関連部門、ベンダー、コンサルタント、そしてSEと多岐にわたった。

 しかしよくよく考えてみると、IT導入にかかわっているのはそういう直接的な関係者だけではない。IT導入にかかわるのは、トップが出会って影響を受ける他社の経営者もいれば、役員や情報システム部門長が仕事の関係で影響を受ける同業他社の仲間もいる。研修会やセミナー、その筋の専門書や解説書である場合もある。外部情報はかなりの影響を与えるという意味から、IT導入へのかかわり方は大きい。

 今回は、テレビ、新聞、雑誌など「マスコミ」が持つ影響力について検討する。企業がIT導入する際にマスコミが与える影響は小さいものではない。マスコミの報道で企業のトップをはじめ関係者が、開眼したり、洗脳されたり、影響を受けたり、教育されたりするという可能性は少なくない。それだけに、マスコミのIT導入に対するかかわり方は重要である。マスコミは、IT導入にどうかかわるべきか。

 ことIT導入については、マスコミは「建前」を捨ててもらわないと困る。一見、建前と分からない建前が、横行しているのではないか。その一例を示したい。

新システムが効果が出ないわけ

 以前、某中堅企業のトップから相談がもちかけられたことがある。2年ほど前に導入したグループウェアがさっぱり効果をもたらさないので、チェックしてほしいというものだ。

 その某社が先般「グループウェア導入成功事例」として雑誌の取材を受けた。トップは情報システム部長から取材を受けていいかという伺いがあったとき、会社の宣伝にもなるので許可した。雑誌には成功事例として華々しく掲載されたが、記事を読んだトップは日ごろの業務とかけ離れていて、どこか他社の紹介記事を読んでいるような気分になったという。そこで、情報システム部門長を問い詰めたら、頭をかきながら「当初の計画通り稼働して効果が出ている」とついうそぶいてしまったという。

 そのグループウェアの稼働状況をチェックすると、なるほど体裁は整えられていた。例えば、連絡のメールが社内を駆け巡っていたり、庶務通達がオンラインで流されたり、営業や顧客からのクレームや要望がデータとして蓄積されていたりなど形はできていた。しかし一方で、会議は少しも減っていないし、伺い書のパソコン処理は見せ掛けで、実際はアウトプットされて従来通り持ち回りで処理されていた。顧客クレームや要望はただデータとして保管されているだけで、整理もされていなければ使われてもいなかった。要するに、社内にメールが飛び交っている様子を見て、トップをはじめ従業員たちはいかにも先進企業になったと自己満足していただけだった。業務改革を省略して、ただシステムを導入しただけで、効果が出ないのは当然の結果だった。

 この場合、たまたまトップが気付いたが、そのまま気付くことなく「成功した」「所期の効果が出ている」と誤解してしまう企業は少なくないはずだ。

       1|2 次のページへ

Copyright© 2017 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ITmedia エグゼクティブのご案内

「ITmedia エグゼクティブは、上場企業および上場相当企業の課長職以上を対象とした無料の会員制サービスを中心に、経営者やリーダー層向けにさまざまな情報を発信しています。
入会いただくとメールマガジンの購読、経営に役立つ旬なテーマで開催しているセミナー、勉強会にも参加いただけます。
ぜひこの機会にお申し込みください。
入会希望の方は必要事項を記入の上申請ください。審査の上登録させていただきます。
【入会条件】上場企業および上場相当企業の課長職以上

ピックアップコンテンツ

- PR -
世界基準と日本品質を極める Clients First with Innovation & Japan Quality

アドバイザリーボード

早稲田大学商学学術院教授

根来龍之

早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授

小尾敏夫

株式会社CEAFOM 代表取締役社長

郡山史郎

株式会社プロシード 代表取締役

西野弘

明治学院大学 経済学部准教授

森田正隆