語学習得は独学志向に、ソフトウェア教材は31％増　矢野経済研究所調査

公開 2008年09月01日 11時56分

更新 2008年09月01日 14時09分

[ITmedia]

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　矢野経済研究所は8月29日、語学に関するビジネス市場の調査結果を発表した。2007年度の語学ビジネス市場全体（語学試験市場、通訳・翻訳ビジネス市場などを含む）で、前年度比1.9％減の8136億円となった。業界トップだった英会話スクール・NOVAの破たんや、関連する消費者トラブルなどが業界全体に波及したことが原因とみられる。

　一方、学習教材市場では、書籍教材が前年度比1％増の425億円、e-ラーニングが前年度比12％増の28億円、携帯ゲームを中心としたソフトウェアは前年度比31.1％増の78億円と大きく増加した。教材市場全体では前年度比1％増の2104億円となった。大手事業者破たんの影響などから語学の習得方法が独学にシフトしているとみている。

語学ビジネス市場規模推移（左）と2007年語学ビジネス市場分野別構成比（同社サイトより）

　今後の市場について、2007年度の市場全体規模は縮小したものの、企業のグローバル化を背景にビジネスパーソン向けやB2Bサービスの需要は確実に伸びている。また、プリスクール（英語のみで教育や託児を行う施設）市場は少子化にも関わらず拡大傾向が続くほか、携帯ゲーム機向けの語学学習ソフトウェアも増加している。2008年度の語学ビジネス市場全体は、前年度比1％増の8216億円、語学試験市場など周辺ビジネスを除いた語学ビジネス市場では、前年度比0.6％増の5531億円と予測している。

　調査期間は2008年4月～6月。外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、PCソフトメーカー、e-ラーニング事業者、通信教育事業者などを対象に実施した。

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