「スパムメールについては、ある程度その増加を予測していたのですが、06年のシステムリプレース直前から急に増加し、それが新メールシステムの導入タイミングとぴったり一致したのは幸運でした」と話すのは、駒澤大学の総合情報センターでネットワーク課の係長を務める成田早苗氏。SRAと共同で大学のシステム全体の適合性を検討してきた責任者だ。
また、ユーザー数の増加とともに、メールシステムにさらなる信頼性が必要になってきたと話す分銅氏は、「オープンソース系システムを可能な限り排除し、アプライアンスを選択することで、管理工数の軽減を図ることができました」と評価する。
「システムがシングルベンダーで提供され、かつ代理店からサポートも受けられることにより、万一障害が発生した場合でも原因がソフトウェアかハードウェアか、OSなのかを切り分けする必要がないのが安心です」(分銅氏)
システム再リプレースによるスパム削減の効果について、成田氏は次のように語る。
「スパム判定の設定は、ユーザー個人に任せていますので検知率に個人差がありますが、高精度な検知とエンドユーザによるジャンクメール管理機能などを生かして、必要なメールが削除されない安心感も、大学としては重要な要素と考えています。ただ、ある先生からは、毎日100件以上もスパムを受け取っていたが、数件まで減ったのでとても助かったという評価をいただきました」
そして、世の中の内部統制対応やコンプライアンスの高まりを受け、教育の現場でもメールセキュリティ、およびメールアーカイブの必要性が問われ始めるという成田氏は、「今後、大学にふさわしいメールセキュリティポリシーを策定し、それに対応するためのシステム強化も検討しているところです」と述べる。「月刊アイティセレクト」9月号の「業務革新 事例大研究」より)
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