景気拡張は過去最長へ、プロ野球人気球団の好調も下支えに？！：景気探検（2/3 ページ）

[宅森昭吉，アイティセレクト]

　米国サブプライムローン問題の影響など不透明な下振れリスクはあるもののそれらを乗り越え、緩やかな景気拡張が続いていることが、今回の一致DIでは確認されたと言えよう。

　8月分の先行DIは3カ月ぶりの50％割れとなった。そのため一時的ではあろうが先行きの不透明さが増すことには注意が必要だ。

　10月3日の段階で、先行DIの翌9月分に関しては、当初速報段階採用10系列中、日経商品指数、東証株価指数、長短金利差、中小企業売上見通しDIの4系列がマイナスとなった。米国サブプライムローン問題の影響で金融資本市場が荒れたことなどから8月分に引き続き、日経商品指数、東証株価指数、長短金利差の3系列はマイナス符号になってしまい、加えて中小企業売上見通しDIがマイナスに転じた。

　9月分は2カ月連続して50％割れになりそうだ。景気の先行きの不透明さが増すと言われかねないため注意が必要だ。

　ただし、先行DIの50％割れは一時的だろう。例えば、1600ポイント台であれば、足元マイナス符号となっている東証株価指数は11月、12月分でプラス符号に転じるからだ。

生産は強いが消費者マインドの調査内容が気になるところだ。

　夏場の消費関連のマインド指標は弱かった。7月分の景気ウォッチャーのコメントをみると『所得税の定率減税廃止、住民税のアップ、ガソリンの値上げ、年金問題など、消費者の心理が冷え込むことが続いている』といったことが悪化要因になったことが分かる。

　しかし、景気の補助信号である身近な社会現象からは先行きの消費マインド持ち直しの兆しがうかがわれる。

　近年、巨人戦のテレビ視聴率は低く、プロ野球人気は落ちていると言われる。しかし、今年のプロ野球はセ・パ両リーグともに上位3球団の優勝争いが激しく、ペナントレースは終盤にきて盛り上がりを見せた。9月の巨人戦のテレビ視聴率（関東地区）は9.3％だが4年ぶりの水準まで回復した。