日本ケンタッキー・フライド・チキンはフライドチキン事業の販売実績を分析し、新たな販売施策に活用する専用システムの稼働を開始した。システムの基盤にはオンメモリデータベースを採用、データの分析、加工時間を2〜3日から5分程度に短縮した。
日本ケンタッキー・フライド・チキンは、フライドチキン事業の販売実績を分析する「新販売情報分析システム」を構築し、このほど稼働を開始した。同システムの基盤となるオンメモリデータベースを提供した富士通が1月15日に発表した。
新販売情報分析システムは、同社のフライドチキンの販売情報を分析し、新商品やサービスの開発につなげるマーケティング情報に加工する。システムの基盤として、富士通ビー・エス・シーのオンメモリデータベース「Oh-Pa 1/3 Data Server」を採用。販売データをメモリ上に置いて分析できるのが特徴。同社は年間1億以上の明細情報を全社共通のデータウェアハウスに蓄積し、2〜3日をかけて種々のデータを分析していたが、新システムでは分析時間を5分程度に短縮できた。
Oh-Pa 1/3 Data Serverに搭載されている専用のグラフィカルユーザーインタフェース「Oh-Pa 1/3 Data Analyzer」を使うことで、大規模なデータの加工や編集がしやすくなった。Excelとの連携も可能で、分析結果を出力する帳票作成の時間短縮にもつなげていく。
日本ケンタッキー・フライド・チキンは、フライドチキン事業やピザハット事業などの販売情報を、全社共有の基幹システムに収集し、キャンペーンによる併売効果などの分析に活用していた。基幹システムから事業別に分析情報を引き出していたため、データの作成時間が長くなり、詳細な分析もできていなかった。こうした課題を解決するために、オンメモリデータベースを採用し、2008年6月にピザハット事業で新システムを構築。今回はそのシステムの活用を、ケンタッキーフライドチキン事業に拡張した。
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早稲田大学商学学術院教授
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明治学院大学 経済学部准教授