最後に、このような意識改革の実践方法に関して触れておきます。わたしの会社を含め、このような意識改革を行うための研修を提供している会社は多々あります。ビジネスでの具体例を使ってこのような意識を「持ち続ける事」の重要性を理解してもらうためには、研修会社のサービスを利用することも一つの手段だと思います。
そうすれば、ファシリテーションや質問力など、必要なスキル向上も同時に行うこともできます。しかし、「意識改革」ですから、単に研修などを行っただけではなかなか定着しません。
の3つを実践することで、必ず社員の意識は変わります。その頻度や具体的な手法は企業によって異なりますが、是非このポイントを押さえて、実践方法を考えてください。
次回は、WBS、議事録などの作成を通じてのOJTによるSEのコミュニケーション能力向上の取り組み手法に関して書こうと思っています。是非、次回をお楽しみに。
井上 浩二(いのうえ こうじ)
株式会社シンスターCEO。アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)を経て、1994年にケーティーコンサルティング設立。アンダーセンコンサルティングでは、米国にてスーパーリージョナルバンクのグローバルプロジェクトに参画後、国内にてサービス/金融/通信/製造等幅広い業種で戦略立案/業務改善プロジェクトに参画。ケーティーコンサルティング設立後は、流通・小売、サービス、製造、通信、官公庁など様々な業界でコンサルティングに従事。コンサルタントとしての戦略立案、BPRなどの実務と平行し、某店頭公開会社の外部監査役、MBAスクール、企業研修での講師も務める。
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早稲田大学商学学術院教授
早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授
株式会社CEAFOM 代表取締役社長
株式会社プロシード 代表取締役
明治学院大学 経済学部准教授