何もかもが不確実な時代に必要なのは「自社のファンである」ことビジネス著者が語る、リーダーの仕事術(1/2 ページ)

エグゼクティブの皆さま、リーダーの皆さまに、激動の時代を乗り切るためのインナーブランディングをベースとした3つの観点を伝えます。

» 2023年11月09日 07時01分 公開
[鈴木誠一郎ITmedia]

 この記事は「経営者JP」の企画協力を受けております。


ビジネス書の著者たちによる連載コーナー「ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術」バックナンバーへ。


『インナーブランディングのすすめ 共感され、選ばれる企業へ』(Amazon)

 ビジネスの世界で「VUCA」という言葉が使われ始めたのは、2010年頃と言われています。コロナ禍でさらにその言葉は社会に広がりました。

※VUCA:「Volatility:変動性」、「Uncertainty:不確実性」、「Complexity:複雑性」、「Ambiguity:曖昧性」の4つの単語の頭文字をとった造語

 パンデミックにより、仕事に対する価値観や、働き方そのものに大きな変化が起きました。「VUCAの時代に、組織やリーダーシップはどうあるべきか」という議論も数多くされました。「ニューノーマル」という言葉も流行りました。

 コロナ禍が一段落した今、さらなるVUCAの荒波の中でこれから必要になるものは一体何なのでしょうか?

 その答えのひとつに「インナーブランディング」の存在があると、私は考えています。

 ブランディングには狭義に「インナーブランディング」「アウターブランディング」の2つが存在します。広く一般的に使われている「ブランディング」は、アウターブランディングのことを指します。社外向けに社内の事を知ってもらうためのものです。マーケティングのひとつとして使われることもあります。

 一方インナーブランディングは、社内向け、組織向けのブランディングです。

 「理念の浸透や文化の醸成を通し、従業員が思考や行動の変容を起こし同じ方向を向いて、そのチカラをひとつに合わせて理念を体現していくための全ての活動・概念」がインナーブランディングのそもそもの定義です(弊社では、「自社の従業員を自社のファンにするための全ての活動」がインナーブランディングであると定義しています)。

 以下、エグゼクティブの皆さま、リーダーの皆さまに、激動の時代を乗り切るためのインナーブランディングをベースとした3つの観点をお伝えします。

「共感される」自分であること

 「共感」という言葉が、これほどビジネスシーンにおいて使われることがかつてあったでしょうか。営業の現場でも、社内コミュニケーションの現場でも、システム開発の現場でも……。

 特に営業における「共感力」は、とても重視されるようになっています。

 「作れば売れる」という時代は当の昔に去り、多くのものがコモディティ化する中で、何をもって買ってもらうのかについては、「人」によると言われます。では「人間力」があれば良いのでしょうか。相手の言葉を理解し、感情を読み解き、抱える問題に気付き、寄り添えるチカラがあれば良いのでしょうか。

 もちろんそれらの要素はとても大切です。しかし、こちらが相手に対して共感をするだけでは足りません。「いかに相手から共感されるか」も大きな要素なのです。

 では、何をもって共感されるに至るのでしょうか。扱っているサービスや作っている製品などももちろん対象ですが、最も共感される要素は「その会社の想い」すなわち「理念」なのです。従業員がどれだけ自社の理念について徹底的に理解し、理念が紡ぎ出されたストーリーに共感し、自分の言葉で話せるか。自社サービスや製品の成り立ちを相手に伝えられるか。これが相手に伝わり共感されると、「共鳴」が生まれ、距離が格段に近くなります。そして選んでもらえる可能性も格段に上がります。

 まずは「従業員が自社のファンになる」ことが、相手からの共感を生み共鳴して業績にもつながるのです。

明確な判断基準をもつこと

 仕事を進める上では、誰もが自身の判断基準を持っていると思います。仕事の優先順位を決める、作成している資料の完成度はこれでよいか、商談先に値引きを要求されたが値引くか値引かないか、3人の部下がそれぞれとても良い提案をしてくれたがいずれかに決めなければならない…決める軸を何にすればよいか、など、判断をしなければならないことは、枚挙にいとまがありません。

 そして、役職が上がっていくに連れて判断する機会が増え、その内容も難しいものになっていきます。それらの判断をする際、皆さまは何を基準に据えているのでしょうか。自身の経験、過去の上司から教えられた考え方、書籍やセミナーで学んだこと、など。それらも大切な判断基準の構成要素になります。

 しかし、従業員によって判断基準が異なってしまうと、何が起きるでしょう。

 社内では、個人の考え方がぶつかって会議が紛糾したり、上司によって指示の方向性が180度異なって誰に従えば良いのかが分からなくなったりと混乱を招きます。結果として、お客さまも混乱することになるのは明らかです。

 ではどうすればよいのか。

       1|2 次のページへ

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ITmedia エグゼクティブのご案内

「ITmedia エグゼクティブは、上場企業および上場相当企業の課長職以上を対象とした無料の会員制サービスを中心に、経営者やリーダー層向けにさまざまな情報を発信しています。
入会いただくとメールマガジンの購読、経営に役立つ旬なテーマで開催しているセミナー、勉強会にも参加いただけます。
ぜひこの機会にお申し込みください。
入会希望の方は必要事項を記入の上申請ください。審査の上登録させていただきます。
【入会条件】上場企業および上場相当企業の課長職以上

アドバイザリーボード

根来龍之

早稲田大学商学学術院教授

根来龍之

小尾敏夫

早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授

小尾敏夫

郡山史郎

株式会社CEAFOM 代表取締役社長

郡山史郎

西野弘

株式会社プロシード 代表取締役

西野弘

森田正隆

明治学院大学 経済学部准教授

森田正隆