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2007年に「ITによる企業変革」をテーマに、企業の上級職の方々を対象とする会員制のメディアとして誕生したITmedia エグゼクティブ。経営を担うビジネスリーダーに向けて、ビジネスに役立つセミナー、人材育成、ライフスタイル、カルチャー分野も含めた勉強会の開催、旬の話題の記事などで複合的な情報共有コミュニティーを提供してきました。
「ITmedia エグゼクティブ eマガジン」(PDF)は会員の皆さまの知見を広げる役に立つよう、季節ごとにプロデューサーの浅井英二がピックアップした記事をお届けしています。
この機会にぜひとも入会いただきたくご案内申し上げます。【入会条件】上場企業および上場相当企業の課長職以上
国を挙げたDX 推進を後押ししたのは、2020 年から始まった新型コロナの世界的な感染拡大でした。わたしたちの暮らしや働き方は大きく変わり、企業も顧客ニーズの変化や働き方の多様化への対応が急務となりました。多くの日本企業が中期経営計画などにDX による競争力強化を盛り込み、これまでにも産み出されてきた膨大なデータの活用に乗り出しています。そこへ幾何級数的な進化を遂げるAI です。
AIといわれるとChatGPTのような生成AIに目が向きがちです。対話を通じてさまざまな知見や気づきが得られるだけでなく、画像や動画の注文にも易々と応じてくれますが、企業が自らの資産であるデータとAIを活用して競争優位につなげようとすれば話は別です。導入することが目的ではなく、日々のビジネスにいかに貢献できるかが重要となってきます。
2010 年代に大きな潮流となったビッグデータ分析ではデータサイエンティストがもてはやされましたが、大半の企業では、現場との距離が埋められず、「ビジネス課題の解決」までには至らなかったという苦い経験をしています。現場で働く社員を巻き込むことが不可欠なのです。
日本生命グループのデータ利活用の取り組みは、現場で実務を担っている課長補佐などが中核メンバーとして参画します。これに分析人材としてのデジタル推進室とデータ資産に通じているニッセイ情報テクノロジーが加わり、総勢100 名を超える体制です。プロジェクトごとにチームがつくられるのですが、プロジェクト横断の実務者ミーティングが週1 回開催され、「データタイムズ」と呼ばれるコンテンツで情報発信しています。課長層の会議体も月1 回、部長層への報告会も四半期ごとに行われ、抜かりはありません。
こちらの3本を収納しています。
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【入会条件】上場企業および上場相当企業の課長職以上
早稲田大学商学学術院教授
早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授
株式会社CEAFOM 代表取締役社長
株式会社プロシード 代表取締役
明治学院大学 経済学部准教授