ビジネスの動き、脅威の内容について定期的にレビューしシステムを更新する
ITインフラの変更に伴って対策に不備が生じないように、定期的に対策のレビューを行う必要がある。また、ビジネス幹部とIT部門が定期的に協議しながら、最新の動向を踏まえる必要もある。既存の技術は毎年、新しい技術は登場に応じて、レビューしなければならない。脅威についても、現状と潜在的な影響を定期的に再評価すべきだ。
ビジネスは常に変化しており、DR/BC対策もそれに合わせて変えていかなければならない。
「新しいビジネスラインが対策でカバーされているか」「終了したビジネスプロセスサービスがDRシナリオから除かれているか」など定期的にチェックする必要がある。
「ディザスタリカバリは、変更管理の一環として考えなければならない性質のものだ」とクロジニュースキー氏は語る。
ライフギフト臓器寄贈センターでは、DR対策は技術の変化に応じて適切に更新されている。コンピュコムにDR対策をアウトソーシングした同センターは、同社の対策状況に満足し、IT業務全体を同社にアウトソーシングするに至った。
「ディザスタリカバリのコストは、計画されていた投資額の7〜8%で済んだ」と、実質的に同センターのCIOの役割を務めているコンピュコムのバルマー氏は語る。「われわれは、同センターの幹部の予想より大幅に少ない費用で対策を講じることができた。リカバリ時間目標も短縮した」
年1回、あるいは変更が行われた際はテストを実施する
実効あるDR対策を講じるには、年1回、および対策に影響する変更が行われた後で、フルテストを実施しなければならない。
フェールオーバーシナリオが実際に機能することを、われわれはいざというときのために確認しておく必要がある。
テストにはリスクが伴う。計画的なダウンタイムが必要になるため、ビジネスに影響する可能性があるからだ。しかし、テストを行わないのはもっと危険だ。
技術だけでなく、プロセスのリハーサルも必要になる。災害や障害が実際に発生したときに何をすべきかを、社内に周知徹底するためだ。「企業はテストが足りない」とGartnerのスコット氏。「対策を講じていても、テストをしていなければ、講じていないのと同じことだ。決して安全とは言えない」
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早稲田大学商学学術院教授
早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授
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明治学院大学 経済学部准教授