随分昔の話だが、英語も満足に喋れない人間を社長にしてはいけないと大手コンピュータ・ベンダーの重役が僕にしみじみと語ったことがある。彼は「経営は、極論すると、コミュニケーションだ。従って、グローバルな展開を目指した企業のトップは最低限世界共通言語となった英語を喋れるのは最低限のマナーだ。英語でコミュニケーションを取れなければビジネスを進めることもできないし、大きなロスを生む可能性が高い」。つまり、損をするというのだ。
確かに、僕の周りを見回すと英語どころか日本語もまともに喋れない経営者がゴマンといる。この状況で海外展開を口にし、情報源は自社の社員からのみでは、まるで「裸の王様」と似通っている。
僕は決して三木谷社長のように英語を公用語にしろと言っているのではない。海外展開を今後強化しようとするなら、グローバルカンパニーでは既に常識となっていることが何か、それは自社で既に取り込まれているのかを着実に見極めてほしいのだ。その中には、海外の現地法人に出向させられ、不満を募らせている駐在員、現地法人に雇われている現地スタッフが将来自社に希望を持てる会社になってほしいと思っているだけだ。それが、グローバルカンパニーになる最初の一歩だからだ。
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早稲田大学商学学術院教授
早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授
株式会社CEAFOM 代表取締役社長
株式会社プロシード 代表取締役
明治学院大学 経済学部准教授