刷新されたエンタプライズ・アプリケーションは、デジタル・コアを構成する主要な技術的要素である。新しいデジタル・ビジネスモデルがデジタル経済に積極的に関与できるようになる。
デジタル経済は、企業が製品やサービスにおいて新たなデジタル化の機会を追求する必要がある。しかし、デジタル・ビジネスをいつでもサポートできる「デジタル・コア」がなければ、こうした機会を完全に生かすことはできない。
エンタプライズITは「第3の時代」にどっぷりと突入していることが分かった。グローバルのCIOたちは、この第3の時代における主役は自分たちだと自覚している。日本の結果は?
デジタルテクノロジによって、自社のビジネスが脅威にさらされる危険性を察知し、チャンスへと変えることができれば企業を成長へと導く。デジタルの「脅威」と「チャンス」を知らせるのは誰の責任か?
このトラベル・ガイドでは「10年後のデジタル世界」を単なる旅の目的地としてではなく、体験し、住みつくための全く新しい場所として案内している。この旅を満喫してほしい。
デジタル・テクノロジは、既存の勢力をくつがえすほどの巨大な力を持っている。うまく扱えば強力な味方になるが、敵に回すと面倒な相手である。
デジタルは従来のITよりも範囲が広く、エレクトロニクス領域のテクノロジ全般を指しているといっても過言ではない。新たなる「デジタル」は、従来の常識であるデジタルとは全く異質だと理解してほしい。
勢いよく始まったプロジェクトが計画倒れで終わることが多い。勢いを持続するためには「注意」を集め、良い「習慣」を植え付ける、イノベーションに楽しくかつ簡単に「参画」できるようにする。そして、「コミュニティ」を活性化させることが必要である。
これらのデジタル・テクノロジは、「顧客経験価値」を高めるため利活用されるべきだ。世界中のCIOが顧客経験価値を向上させて「競争優位」を確立するためにデジタル・テクノロジを活用したいと考えている。
次代に生き残る企業になるためには、イノベーションが必須である。しかし、そのイノベーションの芽を「何となく危険」だからという理由で、摘み取っていないだろうか。
企業は生き残るために「他とは違う」「自社特有の」「お客様に選択され得る」特徴を持つ必要がある。そのためには、企業におけるテクノロジの潜在力を高めざるをえない。
「コントロールの視点」。ITの価値を組織内で認識してもらうためには、この視点は、最も重要となる。
ITのケーパビリティをどう生かすか、ITを企業、組織の中で何を目的にして投資して導入するのかを決めることがIT戦略のポイントとなる。
多くの企業で、差異化を増進することが市場戦略の柱となっている。競合他社との違いは何か? それを訴求するポイントである差異化のために何ができるのか。
「IT ブランド」 を確立するということは、IT がビジネスに提供する価値を約束し、これを守ることだ。
世界中のCIOが何をしようとしているのか、ビジネスや経営はITに何を期待しているのかを浮き彫りにした。今年の結果はエキサイティングだ。
ビジネスプロセス改善に取組むことはいいのが、「無駄を発見する」とか「コストを削減する」などが主目的になっていないだろうか。完全な間違いではないものの、勘違いをしているように思えてならない。
グローバル化とは? 支社や支店、工場など、場合によっては本社部門の機能でさえも、それぞれの国や地域に分散しており、国境を越えて有機的に繋がり企業活動を営んでいる状態のこと。その時会社にどのように貢献できるか。
優れたイノベーターに最初から豊富な資金・技術力・アイディア力があったわけではない。共通していたのは目的・目標を定め、自分自身がすべきことは何かを決めていたこと。
「IT費用を各部門別に“正確”に振り分けたいのだが、どのようにすれば良いか? 」この問題に頭を悩ませたことはないだろうか。そこで考えてほしい。正確に振り分けたい目的は何か?
早稲田大学商学学術院教授
早稲田大学大学院国際情報通信研究科教授
株式会社CEAFOM 代表取締役社長
株式会社プロシード 代表取締役
明治学院大学 経済学部准教授