ITが企業経営にとって欠かせない、とそこかしこで喧伝されている割には、IT投資に対してトップ・経営陣が消極的だ、逡巡する、あるいは疑問を持つという場合が見られる。このあたりの事情には一体何が隠されているのだろうか。
筆者がこれまでさまざまな立場で見聞きしてきた中で考えられるのは、その理由として、トップ・経営陣はITをよく理解していない、効果に疑問を持っている、最近流行の経営の質向上のためという目的が理解できていない、あるいはベンダーの対応の悪さや予想外にかかる時間・費用などがトラウマとなっている、などが考えられる。
まず、なぜITは企業に必要なのか、なぜトップ・経営陣はITを理解しなければならないのか。企業の生産性と経営の質を向上させるために、今やITは欠かせない。そしてITは経営戦略に関わり、経営革新そのものであり、さらにIT導入を成功させるための諸条件を突き詰めると全てがトップに収れんしていくからである。
しかし、ITを理解しないトップ・経営陣は存在する。それには、種々のタイプがある。このことをよく把握しないと、トップ・経営陣自身が自分の評価を間違うし、周囲の関係者もトップ・経営陣の評価を間違うことになる。評価を間違うと、対処の仕方を間違う。
まず、正面切ってIT嫌いを表明する愚かなトップ・経営陣がいる。電子機器大手のA事業所長は、「ITは嫌いだ」と言ってはばからなかった。昔気質のAの理屈は、コンピュータは現認主義(現場を目で見て、手で触って、実態を把握すること)を否定するというものだ。
そのため、情報システム部門は肩身の狭い思いで、最小限のシステムを維持し、ひたすらAの退陣を待った。一昔前の話だが、今でもどこかにAのような人物はいるのではないか。このタイプを「嫌悪型」と呼ぼう。
世の流れに遅れまいとして、日ごろ一見ITに理解を示すポーズをとりながら、あるいは少なくとも反ITの姿勢を見せないのに、いざIT投資となると渋い顔をするトップ・経営陣がいる。彼らを、「建前型」と呼ぼう。ある意味で確信犯的だから、IT推進派にとっては取り扱いにくい存在だ。
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