ITmedia エグゼクティブセミナーリポート

サイバー攻撃に限らず物事には始まりと終わりがある。侵入における「起点」で留意すべきポイントと、それでもやられてしまった場合の「終点」でどのような手を講じ、どう動くべきかを説いた。

この5〜6年でNTTデータ自身が実践してきたセキュリティ変革の歩みを紹介し、対策のヒントを示した。

DXを推進する多くの企業が一貫性のあるデータを活用するデータドリブン経営の実現を目標としているが、そのためには決別すべき従来の価値観や、標準装備すべき仕組みがあり、そのための体制づくりが欠かせない。

凸版印刷では単に自社や顧客の安心・安全を守るだけでなく、サプライチェーン全体でビジネスを加速するためのセキュリティを目指し、技術的対策、ガバナンスによる対策、人的対策という3つの側面から対策を進めてきた。

社会やIT環境、サイバーセキュリティを取り巻くトレンドの何が変わり、何が変わっていないのかを解説し、経営、管理、運用という3つの観点でバランスよく対策に取り組むことの重要性を訴えた。

サイバーセキュリティ対策の重要性が高まりつつあるが、それでも、対策にかけたコストに見合う成果が得られるのか、セキュリティ事故はそうそう起きないのではないか、といったマインドの経営者はまだまだ存在する。どのように対策を進めればいいのだろうか。

DXへの取り組みを支え、ビジネスの中核をなすのがデジタル技術やデータ。もしここに障害があれば、業務が立ちゆかなくなる。DXが進めば進むほど、比例してサイバーセキュリティ観点のリスク対策も欠かせない。

医療の世界でもICT化が進み、今や医療とデータは切っても切り離せない状態にある。そこで重要になってくるのがセキュリティだ。

2022年度にデジタル戦略を策定し、推進するJFR。スタッフの意識を変え、従来の売り方を変えるためにはデジタルテクノロジーやデータ活用が必要と考え、JFRならではの進め方に取り組んでいる。

サイバー攻撃から企業の重要資産である「データ」をどう守ればいいのか。ランサムウェアが経営に与える本当の被害とは。その実態と対策のポイントを語った。

暗号資産取引所サービスのセキュリティというと「高度なソリューションを駆使して取り組むもの」というイメージがあるが、まず取り組んだのは「自社を知る」という地道な作業から。

ハード中心のメーカーからソフトで顧客と直接つながり、価値を提供し続ける企業への変革を目指すカシオ計算機。ゼロトラストネットワークの構築やローコード／ノーコードの活用、PLM改革など、同社のDX戦略を紹介する。

日本企業のサイバーセキュリティ体制は、欧米諸国と比べてどのような状況にあるのか。そしてどのような指針に基づいて改善していくべきなのか。

リクルート社内のセキュリティ組織を立ち上げ、「なるべくガバナンスをしない」を旗印にセキュリティインシデント対応に当たってきたが、今度は「ガバナンス担当」を命じられ、もがきながらも前進している。

企業がより多くの価値を顧客に届けるには「攻めのDX」が不可欠だが、そこで扱うさまざまなデータやデジタル資産を守るサイバーセキュリティ施策も必要だ。そうした「守りのDX」を徹底しても、セキュリティ担当者が疲弊しないためにはどうすればいいのだろうか。

今、さまざまな企業や組織がランサムウェアを用いた攻撃の被害に遭っている。この攻撃はどのような変遷をたどっており、どのように対策していけばいいのだろうか。

日本初の国産ブランド紅茶を生み出し、“日東紅茶”で知られる三井農林は、多様化する消費者の価値観にいかに対応し、新商品を開発しているのか。三井農林のDXの取り組みについて紹介する。

ランサムウェア攻撃やサプライチェーン攻撃など、サイバーセキュリティの脅威が増す一方、DX推進により守るべき領域は拡大し、複雑化している。このような環境変化に対応するためのサイバーセキュリティリスク管理の考え方と実践的なアプローチとは。

2022年2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、まさにハイブリッド戦争である。その脅威は日本人にとっても他人ごとではない。ハイブリッド戦争は、どのように世界の脅威になっているのか、いかに対応するべきなのか。

日本の素材産業は残された最後の砦だが、脱炭素や原材料の高騰に大きく揺さぶられ、官民挙げた取り組みが始まっている。日本ゼオンでは、データによる経営の高度化とビジネスそのものの変革を両輪とした自律的なDXを推進している。

今日からセキュリティ担当と言われたら……。悩みつつゼロからセキュリティ部門の立ち上げに携わった経験を元に、これからセキュリティチーム作りを始める人たちに向けたアドバイスとは。

コロナ禍によりテレワークが常態化している現在、サイバーセキュリティ上のリスクはさらに増大し、また、その対策はこれまでにも増して難しくなりつつある。より実践的で効果的なサイバーセキュリティを追求するためのヒントとは。

コロナ禍でテレワークが常態化する中、サイバーセキュリティのリスクはさらに増大し、一般的な境界防御型のセキュリティでは対策が困難になりつつある。より実践的で効果的なサイバーセキュリティを追求するためのヒントとは。

マクロ的には既存企業は強いが、常に少数の企業は破綻している。一方、急成長する少数の新興企業も存在する。2000年以後の破綻企業は、デジタル化への対応失敗企業が多く、全企業が切迫度は異なるがデジタル化対応を求められている。

DXとは何であり、どのように理解し、どう向き合い、いかに取り組むべきなのだろうか。現在進行形の富士通の全社DXプロジェクトをケーススタディーとして紹介する。

現在、多くの企業が、デジタル化やDXにより、顧客とのタッチポイントに工夫を凝らしている。ライフネット生命では、生命保険業界を取り巻く現状や課題をもとに、「顧客体験の革新」に取り組んでいる。

Lumada Innovation Evangelistになって約1年。日立の「中」の人になったことによって新たに知った日立のポテンシャルと、あらゆるビジネス領域において参考になるデータ戦略の考え方とは。

サイバー被害対策の1つとして注目される「サイバーリスク保険」。その開発担当者が、企業が直面するリスクや改正個人情報保護法が企業に与える影響、保険会社のソリューションを活用した効果的なサイバーリスク対策を紹介した。

危機対応にはベストプラクティスは存在しない。国内外の企業で実際に起きたサイバー危機対応事例をベースに、組織的な対応としてどのようなポイントが課題となりやすいのか、平常時にはどのような備えが必要なのだろうか。

コロナ禍にあっても増え続けるサイバー犯罪。安全・安心に稼げるため、減る要素は見当たらない。データ駆動社会の進展で全ての企業がテクノロジーカンパニーになることが求められているが、多くの企業ではサイバー犯罪のリスクを自分事としてとらえ切れていない。コロナ禍で大きく変わろうとしている時代に求められるサイバーセキュリティ対策とは。

デジタル化により、既存企業はビジネスモデルの変化を必要としている。この変化を成功させるためには、組織文化や意思決定スピードなどを変える必要がある。しかし、多くの既存企業は、過去に縛られ、そう簡単に変革できない。どうすればいいのか。

企業や組織が、コロナ禍、DX、グローバル、およびサイバーセキュリティなどに対する変化を受け入れ、迅速かつ柔軟に対応するにはどうすればよいのか。4つのキーワードを軸に、いまを生きる人材、組織の在り方を学ぶ。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、リモートワークなどの新しい働き方が進んだ一方、情報システム部門の負荷が高くなったことが、企業のDX推進を阻害する要因の一つ。この課題を解決するために立ち上げたラクスルの新規事業とは。

コロナ禍でアフターデジタル時代を迎えようとしているいま、全社を俯瞰でき、ITという武器を持つIT部門こそが全社のDXを推進する先導役になるべきだ。そのためにやるべき7つのこととは。

コロナ禍の影響を大きく受けているが、変革のチャレンジを続け、いくつもの成果をあげつつある。ANAのDXへの取り組みと、新しいテクノロジー活用を生み出す環境作りとは。

現在、DXにチャレンジしている東京海上グループ。ユーザー系IT企業である東京海上日動システムズでは東京海上日動火災と共に、DXを一過性の活動にしないために、インフラ構築、プロセス整備、組織の整備、および人材育成を戦略的に推進している。

この1年、ランサムウェアによる攻撃は大きく様変わりし、大きな脅威へと成長を遂げている。この脅威を迎え撃つにはどう構えればよいのだろうか。ランサムウェアのいまを伝え、組織としての対応の在り方を提案する。

我が国の重要インフラ防護政策は、2000年から開始され、20年が経過したところ。サイバーを取り巻く脅威はとりわけ近年増大しており、こうした状況を踏まえ、事業者の成熟度、多様性を考慮した改善策が今日的な課題となっている。

重要なシステムを安全に管理、利用するために、多くの企業で「境界防御」が徹底されてきた。しかし「組織の内部」を起点にしたサイバー侵害は、境界防御では防ぐことが難しい。

DXを実現する鍵は、トップのリーダーシップ、推進体制の確立、明確なビジョン、取り組みを社内外に発信すること。中外製薬がいかにDXを進めているか具体的に紹介する。

事業統合や新型コロナウイルス禍による環境の変化を機会の一つと捉え、事業を大きく変革しようとしているリクルート。その一環としてセキュリティガバナンスの強化にもチャレンジしている。

企業の情報システム部門には、テレワークなどの新しい働き方の支援が求められている。その一方で、情報保護が避けてとおれない課題である。企業におけるセキュリティガバナンスへのアプローチを紹介する。

創業70数年の食と健康の歴史があるグリーンハウスが、100％出資する「食×テクノロジー」のベンチャー企業であるasken。ヘルスケアアプリ「あすけん」の挑戦と成功の要因を紹介する。

コロナ禍による新常態（ニューノーマル）を支えるデジタルフル活用（DX）に欠かせないのがサイバーセキュリティ対策である。昨今の脅威の実態と求められるセキュリティ新常態をコロナ対策から学ぶ。

建設業界でBIM（Building Information Modeling）を推進するとともに、デジタル基盤のクラウド化及びAIやロボットなども活用する業務のデジタル変革（DX）を進め、大幅な生産性向上や高度な付加価値の創出を目指す竹中工務店。同社のDX推進に向けた情報セキュリティ対策の取り組みについて紹介する。

コロナ禍により業務の「オンライン化」が待ったなしで進む中、オープンで、デジタルな業務様態において、どのように生産性の向上と情報セキュリティの確保を両立させるか。注目を集めるゼロトラストの概要や導入するメリットなどを紹介する。

コロナ禍以前より取り組んでいる在宅勤務を支えるIT施策の前提となる日清食品グループのゼロトラストセキュリティ。その考え方、取り組みの現状、さらに目指すその先について紹介する。

AIカメラなどの先端テクノロジーの活用や異業種連携により、店舗のデジタル化にいち早く乗り出したサツドラ。コロナ禍では、AIカメラソリューションをわずか2週間で共同開発した。サツドラ独自のDX戦略を学ぶ。

2017年から「標的型ランサムウェア」を追い続けているSBテクノロジーの辻伸弘氏。国内外の被害事例と独自の「自由研究」をもとに対策を紹介した。

同じ事象に対して、何がどの程度リスクになるのかは組織のプロファイルによって異なる。各組織が、それぞれのプロファイルと守るべきものに応じて自ら考え、主体性を持って対応する必要がある。

難しいといわれる製造業のテレワーク。試行錯誤から得られた気付きやアドバイス、コロナ危機を乗り切るための情シスの役割について、フジテック デジタルイノベーション本部 常務執行役員 デジタルイノベーション本部長の友岡賢二氏が語った。

デジタル化によって、既存企業の多くがビジネスモデルの変化を強いられている。しかし、デジタル化は時に既存ビジネスとの矛盾を生み、共食いをも余儀なくするケースがある。制約を抱えた既存企業はデジタル化にどう対応すればよいのか。

デジタル変革（DX）では、テクノロジーの活用ばかりが注目されているが、本質は顧客起点で自社のビジネスを見直し、スピーディーに顧客の期待に応える取り組みである。そのためには、自社をアジャイルな組織へと変革することが不可欠となる。

情報セキュリティ対策は、セキュリティインシデントの発生を前提とした事業リスク管理体制の構築が求められている。いざという時に備え、緊急事態にも柔軟に対応できる組織力の重要性とそれを高めていくための勘所とは？

さまざまな立場のセキュリティ専門家が登壇し、マネージドセキュリティサービスを活用したセキュリティ対策について紹介を行った。

デジタル変革の時代には、蓄積されたデータから、素早く洞察を引き出し、ビジネスの価値を生み出すことが求められる。このとき経営・IT部門のリーダーはどう向き合えばよいのだろうか。

「100％防ぐセキュリティ対策」は幻想であり、侵入される前提で、被害を最小限に食い止め、短期間で復旧させる組織体制が求められる。そこで企業の経営層は、リスク管理、危機管理として、セキュリティ対策に取り組む必要がある。

テクノロジーの爆発的な進化により、ビジネス環境や企業の働き方は、これまでとはまったく異なるものへと変化している。この変化に対し、情報システム部門のリーダーは、いかに向き合っていけばいいのだろうか。

情報システムがオフィスに閉じていた時代と違い、多くの日本企業がグローバルに拠点を展開している。しかし「ITガバナンス」は、一筋縄ではいかない。クラウドファーストとグローバルITガバナンスの現実解を議論する。

サイバーセキュリティの主戦場は、もはやファイアウォールの導入やマルウェア対策ではない。CSIRTを構築するなど、企業が組織で立ち向かうための新たな防御モデルが求められている。

2018年、「EU一般データ保護規則」が施行される。新たな規制では個人データの取り扱いに本人の明確な同意が必要になる。EUに事業を展開している日本企業が知るべき規則とは。

いつでも、どこでも仕事ができる環境の構築で、働き方を変革することができる。そのためには、ITの活用が不可欠である。それでは、どのようにITを活用して働き方を変革すればよいのだろうか。

企業がサイバーセキュリティに対して経営課題として取り組むよう求められる中、一体どんな戦略やテクノロジーが有効となり得るのか。さまざまな切り口から提言が行われた。

IoT時代の到来で高まるサイバーセキュリティーのリスクをどう管理すべきか。セキュリティーを品質の1つとして定義し、競争優位に生かす新たな取り組みについて議論する。

これまで多くの企業にとって、働き方の変革は、一部の社員を対象にした在宅勤務制度のように極めて限定的な取り組みだった。しかし、もはや単なる福利厚生でなく、優れた人材の確保や生産性の向上など、企業の成長を支える「経営戦略」として取り組まれようとしている。

情報セキュリティへの脅威はますます深刻化しており、不正アクセスもその手口が巧妙化するとともに、特定の企業を狙い、より効率良く経済的な価値の高いデータを盗み取ろうとする傾向が強まってきている。日本の企業が組織で立ち向かわなければならないサイバーセキュリティ対策とは。

相次ぐサイバー攻撃で、情報漏えい事件のニュースを耳にしない日はないほどだ。サイバー攻撃が、ますます巧妙になる現在、技術的な対策はもちろん、社内体制の確立の両面から対応していかなければならない。

アナログの情報をデジタル化することで、ネットワークを介し、いつでも、誰でも、どこにいても、同じタイミングで情報を利用できるようになる。そのためには、シンクライアント活用という手法がある。

社内外のデータ資産を活用して、イノベーションを起こす企業がある一方、データを武器にしきれていない企業もある。企業がデータ活用を推進し、確実に成果を得るための3つの要諦とは。

「第28回 ITmedia エグゼクティブフォーラム」の基調講演に、デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 所長の丸山満彦氏が登場。「グローバル・ガバナンス強化とセキュリティ」と題し、これからの企業のグローバルセキュリティのあり方について講演した。

「第31回 ITmedia エグゼクティブセミナー」の特別講演に、内閣官房 情報セキュリティセンター 内閣参事官の三角育生氏が登場。「我が国のサイバーセキュリティ政策について」をテーマに講演した。

「第31回 ITmedia エグゼクティブセミナー」の基調講演に、ヤフー 社長室 リスクマネジメント室 プリンシパルである高元伸氏が登場。「セキュリティリスクをどう管理する その対策は何故するのか」をテーマに講演した。

7月4日に開催された「第30回記念 ITmedia エグゼクティブセミナー」の基調講演に、セコム 前会長である木村昌平氏が登場。セコムでの経験を交え、「東京五輪に向けた世界最高水準のIT社会づくり 〜イノベーションと情報セキュリティを考える」をテーマに講演した。

グローバルで戦うためのIT戦略としてクラウド活用が注目されている。ITを駆使した新しいビジネスをシステム部門がリードするためには、新たなチャレンジが必要。

“失われた20年”と言われる不況の時代にも、成長している企業はあった。その企業がどのように成長したのかを学ぶ方が、失われた20年を嘆くよりも有効ではないか。

ITを駆使した新しいビジネスを、システム部門はリードできているのか。多部門の業務にも果敢に挑み、「とりあえずやってみる」という楽観主義も持ちあわせながら、新しい姿に変えていってほしい。

外資系企業で働き「日本は最高だ」と感じた。日本のことを正しく海外に伝え、海外のことを日本に伝える。次世代リーダーの育成から日本を元気にしたい。

海外の連結売上高構成比20％を達成し、24カ国に展開している「無印良品」。ビジネスモデル、オペレーション、人材育成などからその成功の秘訣を解き明かす。

アナリティクスとは多様化するデータをいかに取り扱うか。従来型の構造化された企業データはもちろん、ソーシャルメディアの情報や各種センサー情報、位置や地図の情報、画像、動画など急増する非構造化データを、いかに有効活用するかが重要だ。

今日のグローバル化は新興国革命、金融革命、デジタル革命の3つが複合的に関与する強大なうねりとなっている。日本企業が生き残るためにはなにをすべきか。

「グローバリゼーション3.0、これからが製造変革の正念場」をテーマに「第28回 ITmedia エグゼクティブセミナー」が開催された。IT革新によりグローバル化が加速し、新興国の原動力となっているグローバリゼーション3.0において、製造業の変革はいかにあるべきかが考察された。

「最新サイバー攻撃生実演！攻撃から学ぶ対応策」をテーマにネットエージェントの代表取締役社長、杉浦隆幸氏が登壇。標的型攻撃とホームページの改ざんの傾向と対策について、デモを交えて講演した。

サイバーセキュリティ対策の大原則は、まず敵を知ること。攻撃がどのタイプなのか、相手の最終目標を把握しなければ有効な対策を施すことはできない。

2月27日に開催された「第23回ITmediaエグゼクティブフォーラム」では、「ビジネスを変革するM2M」をテーマに、各国での標準化の取り組みや、実際の事例が多く披露された。特別講演に登壇した、インテル イノベーション事業本部デジタルヘルス事業部事業部長の田上信介氏は、M2Mのヘルスケア分野における普及と標準化に取り組んでいる業界団体「コンティニュア・ヘルス・アライアンス」の活動について紹介を行った。

2013年2月27日に開催された「第23回ITmediaエグゼクティブフォーラム」において、基調講演を行った独立行政法人情報通信研究機構執行役の富田二三彦氏は、「M2M/IoT：スマートコミュニケーション社会で世界に先駆けるビジネス戦略」と題し、M2Mに関連して世界各国で進められている「標準化」の取り組みの現状や、それに対して日本のメーカーやサービス事業者はどのようなスタンスでかかわっていくべきかについての提言を行った。

アイティメディアは12月4日に、“反転攻勢へ、モバイルワークスタイルと経営革新”をテーマに「第26回 ITmediaエグゼクティブセミナー」を開催。特別講演には、メディアフラッグの代表取締役社長、福井康夫氏が登場し、「流通業界に新風、モバイルシステムの活用で、16万人のスタッフが日本の店頭サービスをさらにきめ細かく」と題した講演を行った。

モノ作りからコト作りへ。モノ作りは、製品を開発するための階層型の組織。コト作りは、人が中心でネットワーク型の組織による支援体制が必要。つまり社員の成長が会社の成長につながる「自律社会」となる。

JAL再建、そして20あまりの医療機関の黒字化など、京セラ発祥の「アメーバ経営」は他の企業などでも効果を発揮している。10月26日に開催された第25回ITmedia エグゼクティブセミナーの特別講演「アメーバ経営と経営改革〜企業経営の原点を考える〜」から、その考え方や実例について紹介する。

9月11日に開催された第24回 ITmedia エグゼクティブセミナーの特別講演で、内閣官房情報セキュリティセンター　内閣参事官の三角氏は霞ヶ関の政府関係機関を中心とした情報セキュリティ対策について語った。

9月11日に開催された第24回 ITmedia エグゼクティブセミナーの基調講演で、ラックの西本氏は情報セキュリティの最新トレンドについて語った。

7月17日に開催された第21回 ITmedia エグゼクティブフォーラムで、“iモードの生みの親”夏野剛氏が「新たなビジネスモデル創出の極意」を語った。